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採用広報の重要性とその効果!PESOモデルのメディアの特徴

売り手市場の今、求める人材を確保するには採用広報に力を入れることが欠かせません。

とはいっても、「そもそも採用広報って何?」「どう取り組めばよいの?」などの疑問から、なかなか着手できずにいる企業もあるのではないでしょうか。

そこで今回は、採用広報の概要や必要性、効果とあわせて、PESOモデルのメディアの特徴についてご紹介します。採用広報に注力したい企業は、ぜひ参考にしてみてください。


採用広報とは?

採用広報とは、求める人材に自社を就職先・転職先の候補に入れてもらうための広報活動です。

従来は、説明会を開いて直接自社の魅力をアピールしたりパンフレットを配布して自社を知ってもらったりするのが一般的でしたが、昨今はこれらの手法にくわえてWebを活用した情報発信も行われています。たとえば、オンライン説明会がその一例です。

採用広報というと、これまでは募集職種の説明や説明会日程の共有を行うのが主流でしたが、今現在はそれだけでは不十分といえます。なぜなら後述の理由で、求める人材を確保するには求職者に「この会社で働きたい」と思ってもらえるような情報を発信する必要があるからです。製品・サービスについてはもちろん、企業理念や社風、今後の目標など、自社に関するさまざまな情報を届けるようにしましょう。

採用広報が必要になった背景

採用広報が必要になった理由には時代の変化が関係しており、たとえば以下の2つがあります。

1.売り手市場になった

まず挙げられるのは、売り手市場になったという点です。

売り手市場とは、求職者よりも人材を募集している企業のほうが多い状況のこと。新型コロナウイルス感染症の影響により今現在は有効求人倍率が下がり、売り手市場も緩和しつつありますが、少子高齢化の勢いは収まる気配がなく日本の労働人口は減少の一途を辿っています。

働き手が少ない中で多くの企業が新たな仲間を求めているとなると、人材獲得競争の激化は避けられません。

そこで企業にとって必要になるのが、求職者に寄り添った採用広報です。説明会などで自社をアピールし、かつ求職者の不安・疑問を取り除くことで、優秀な人材に自社を就職先として検討してもらいやすくなります。

2.情報の透明性を求める求職者が増えた

情報の透明性を求める求職者が増えたことも、採用広報が必要になった理由のひとつです。

スマートフォンの普及により、いつでもどこでも情報を検索・収集できるようになった現代。求職者も企業に関する情報をWeb上で確認することが多く、en 人事のミカタ「ソーシャル&スマホ時代の採用広報術​​」によると企業のホームページや採用ページ、口コミサイトを閲覧している方が多いとわかります。

また、昨今はSNSで在職者・退職者の投稿を確認し、情報収集するケースも増えています。

しかし、こうした情報があふれている時代だからこそ、多くの求職者は「この情報は誰が発信しているのか」「この情報は信頼できるか」と不安を感じ、情報に透明性を求めるようになっています。そのため、企業は採用広報を通して透明性・信頼性の高い情報を届ける必要があるのです。

採用広報の効果

採用広報に注力することで得られる効果には、たとえば自社について正しく理解してもらえるという点があります。

上述のとおり、採用広報は自社に関するさまざまな情報を求職者に届けることなので、おのずと自社への認知度を高められ、かつ情報を正しく届けることができるのです。これは​​母集団形成の強化にもつながるため、応募数・採用数の増加も期待できます。

このほか、ミスマッチを防げるという効果も得られます。

そもそもミスマッチが起こる原因は、採用に関する情報を十分に発信できていないこと。企業についての理解を深める術がないと、求職者は「自分に合った会社か」「自分が希望する職種か」などを確認できず、よってミスマッチが発生してしまうのです。

採用広報に注力すれば求職者に前もって自社の情報を発信できるため、「思っていたのと違う」といった事態を防ぎやすくなります。ひいては、早期退職を未然に防ぐことも可能です。

採用広報の手法「PESOモデル」と各メディアの特徴

採用広報では、主にペイドメディア・アーンドメディア・オウンドメディア・シェアドメディアの4つを活用することが多く、これらはまとめて「PESOモデル」と呼ばれています。

1.ペイドメディア(Paid Media)

ペイドメディア(Paid Media)とは、企業が費用を支払って広告を掲載するメディアのこと。その種類にはテレビやラジオ、Webサイト、各種広告などがあり、どれも不特定多数の人の目に触れやすいのが特徴です。

たとえば、採用広報のためにペイドメディアを活用するなら求人サイトを選ぶのが吉。就職・転職を検討している方(=求職者)へスムーズに自社の情報を届けられるので、求める人材を採用へとつなげやすくなります。

ただし、ペイドメディアを活用するにあたり必要な費用は決して安価ではありません。また、広告の掲載期間が決まっていることもあるので、予算・スケジュールを踏まえた上で計画的に利用することが大切です。

2.アーンドメディア(Earned Media)

アーンドメディア(Earned Media)とは、不特定多数の人が発信した情報を集約したメディアのこと。その種類にはブログや口コミサイト、SNSが挙げられます。

採用広報でアーンドメディアを活用する際は、主に自社のファンを生み出したり、一度つながった求職者とより確かな関係性を築いたりすることに注力します。また在職者が等身大の情報を発信し、母集団形成の強化を図ることもあります。

ただし、アーンドメディアから直接採用につながることはほとんどありません。あくまでも「自社に興味を持ってもらうきっかけ」となるメディアであることを理解しておきましょう。

3.オウンドメディア(Owned Media)

オウンドメディア(Owned Media)とは、企業が所有し運営するホームページや採用ページのこと。自由に情報を発信できるため、採用広告だけでは届けられない自社の魅力も伝えやすくなります。

また求職者はもちろん、自社の商品・サービスに興味・関心がある方にも閲覧してもらえる可能性が高いので、長期的な採用につながりやすいのが特徴です。

ただし、オウンドメディアで情報を発信する際に「企業が求職者に伝えたいこと」だけに重きを置くのは望ましくありません。採用広報で大切なのは求職者に寄り添うことなので、「求める人材が欲している情報は何か」をよく考えて情報を提供するようにしましょう。

4.シェアドメディア(Shared Media)

シェアドメディア(Shared Media)とは、拡散・共有を目的としたメディアのこと。具体的には、TwitterやInstagram、FacebookなどのSNSが該当します。

シェアドメディアは本来アーンドメディアの一部ですが、SNSの普及・発達に伴い「拡散・共有」の重要度が増したことで切り離して考えられるようになりました。現に、採用広報でシェアドメディアを活用している企業は多く、求職者に届けたい情報をスムーズに拡散できるため、母集団を形成しやすくなります。

ただし、拡散力が高いからこそマイナスな情報も届きやすいのが特徴です。最悪の場合、自社のSNSアカウントが炎上することもあるので、取り扱う情報には十分注意しましょう。

まとめ

採用難の今だからこそ、企業は積極的に採用広報を行うことが大切です。

自社が求める人材を確保するのはもちろん、長く活躍してもらうためにも、今回ご紹介したPESOモデルをうまく活用しながら情報提供を行いましょう。

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この記事の著者

sonarTimes 編集部
1000社以上にご導入された採用管理システム「sonar ATS」を展開。その知見をもとに、企業の採用・人事・経営にかかわるすべての人に最新の情報をお届けします。