採用ノウハウ 2022.09.22 2022.12.22

企業が内定者面談を行う目的とは？基本的な実施方法・よくある逆質問とともに解説

「優秀な内定者に入社してもらいたい」「内定者が抱える不安を解消したい」とお考えなら、内定者面談を実施してみてはいかがでしょうか。実施するか否かはそれぞれの企業で自由に決められますが、昨今は実施する企業が増えつつあります。

今回は、内定者面談の概要や目的、実施するタイミング、一般的な実施方法について解説します。また、内定者面談のよくある逆質問とその回答例もご紹介しているので、ぜひご参考にしてください。

内定者面談って何？実施する3つの目的とは

内定者面談とはその名のとおり、企業が内定者に対して行う面談のことです。

面接との大きな違いは目的にあり、面接が「選考」を目的としているのに対し、内定者面談には主に以下のような目的があります。

内定者の入社意欲を確認する

企業が内定を出した時点では、内定者にはまだ内定を辞退する権利があります。しかし、多くの企業では前もって採用計画で目標採用人数を定めているため、もし内定を辞退されてしまうと改めて選考し直さなくてはなりません。これは企業にとって大きな痛手です。

その点、内定者面談を通して内定者の入社意欲を把握しておけば、何名の新入社員が入社するか予測しやすくなり、もし入社意欲が低い内定者がいればフォローするなどの対策を講じることができます。

内定者の不安を解消する

内定をもらったものの「本当に就職できるのか」と不安を感じる内定者は珍しくありません。そのため、たとえば内定から入社まで半年以上の間、企業から何のコンタクトも取らなかった場合、内定者が内定を辞退してフォローの手厚い他企業への入社を決める可能性があります。

こうした事態を防ぐには、内定者面談を実施し、内定者が抱える不安を解消することが欠かせません。企業とコンタクトを取れる場があるだけでも内定者は安心感を得られますし、面談を通して不安を解消できれば入社意欲を固めてもらいやすくなります。

内定者に企業について説明する

「企業について再度詳しく説明すること」も内定者面談を実施する目的です。具体的には、企業理念や仕事内容、労働条件、給与、福利厚生などについて改めて説明します。

企業についての説明は、多数の応募者を集めて実施する説明会にて行うのが一般的ですが、内定者面談なら一対一で説明を行えるため、内定者の企業に対する疑問や、入社後の働き方に関する要望などもヒアリングできます。

いつ行うのがベスト？内定者面談を実施するタイミング

内定者面談を実施するタイミングは主に以下の2つで、基本的にはどちらかで実施します。

内定承諾前（内定通知→内定者面談→内定承諾→入社手続き）
内定承諾後（内定通知→内定承諾→内定者面談→入社手続き）

企業によっては、内々定が確定した後に実施することもあり、さらには内定者面談を複数回実施するケースもあります。

実施するタイミングや回数は厳密に決まっているわけではないので、自社と内定者の状況にあわせて少なくとも1回は実施するのがおすすめです。

一般的な流れを押さえよう！内定者面談の実施方法

では、内定者面談はどのような流れで実施すればよいのでしょうか。以下で、一般的な実施方法とその流れをご紹介するので、ぜひご参考にしてみてください。

1.面談の内容・方向性を明確にする

まずは、内定者面談で話す内容や方向性を決めます。基本的には、上述した目的を果たせるような内容・方向性にするのがベストです。そのため、入社意思の確認や内定者が抱える不安のヒアリング、企業理念や仕事内容、労働条件などの説明を行うのが望ましいでしょう。

このほか、内定を出した理由を内定者に伝えるのも一案です。「あなたの◯◯を当社で活かしてほしいから」などと熱意を込めて伝えることで、入社意欲を固めてもらいやすくなります。

2.実施するタイミング・回数を決める

次に、内定者面談を実施するタイミング・回数を決めます。

内定承諾前に実施する場合は、内定の承諾を得ることが主な目的になるため、面談の内容もそれにあわせて調整するのが望ましいでしょう。内定承諾後に実施する場合は、内定辞退を防ぐために内定者の不安を解消することに重きを置くことが大切です。

内定者面談を複数回実施するのもよいですが、あまりにも数が多いと内定者に負担をかけてしまう可能性があるため注意が必要です。もし回数を増やすなら、実施する間隔を長めに取りましょう。

3.面談を担当する社員を決める

続いて、内定者面談を担当する社員を決めます。内定者面談をどのような目的で行うかで、適任の社員が変わるためです。たとえば、企業説明を主な目的としている場合は、経営陣のほか、内定者を配属する予定の部署の上長を担当者にするのが望ましいでしょう。

このほか、内定者の配属先が決まっているなら、その部署の先輩社員に面談してもらうのも一案です。内定者と目線が近い上に、実際に働くにあたって密にコミュニケーションを取る相手なので、内定者の「入社後うまくやっていけるか」などの不安を解消しやすくなります。

目的を問わず、内定者にきちんと寄り添うことができる人材を選ぶようにすると、より手厚いフォローをしやすくなるでしょう。

4.内定者からの逆質問に備える

内定者面談では、内定者から逆に質問されることもあります。面接の際にはできなかった質問も、内定承諾後なら聞きやすくなるものです。そのため、逆質問の内容を想定しておくことも大切です。

質問内容と回答例については次章で解説しますが、内定者からの質問に対してスムーズに答えられるとよい印象を与えることができるため、前もって答えを準備しておきましょう。

最後に要チェック！内定者面談のよくある逆質問とその回答例

最後に、内定者面談のよくある逆質問とその回答例をご紹介します。

Q.配属先は決定していますか？

すでに配属先が決まっている場合は、その部署と主な仕事内容を伝えましょう。配属先の上長または先輩社員に同席してもらい、より具体的に仕事内容を伝えるのも一案です。

配属先が決まっていない場合は、決定時期と配属候補先を伝えるのが望ましいといえます。「どんな部署で働くのか」という点は内定者が気にするポイントのひとつなので、できる限り詳しい情報を伝えてあげましょう。

Q.給与の詳細について教えてください

給与について尋ねられた場合は、給与（昇給）・賞与の金額と支給日を伝えるとよいでしょう。昇給・賞与について具体的に答えるのは難しいかもしれませんが、たとえば「入社◯年目で年収◯万円になった社員がいる」「こういう成果をあげて賞与をもらった社員がいる」などの一例を伝えると、内定者がイメージしやすくなります。

なお、関連事項として残業の有無（残業代）も伝えておくと、より親切な回答になります。

Q.入社までに準備すべきことはありますか？

入社までに提出してほしい書類や業務に着手する上で必要なものなど、事前に準備しておくものがあれば必ず伝えましょう。

また、業務を遂行するにあたって役立つスキルや資格があれば、アドバイスも兼ねて伝えるのがおすすめです。その回答をきっかけに内定者がスキル・資格の習得に励めば、「即戦力になる」「教育の手間を省ける」など、企業にとっても大きなメリットを得られます。

まとめ

内定者面談を実施すれば、内定者が抱える不安を解消できるほか、内定者の企業理解をさらに深めることができます。これらは内定者の入社意欲を固めることにつながり、企業にとっても大きなメリットになります。また、一対一でコミュニケーションを取ることで、内定者と良好な関係を築くことができるでしょう。そのため、優秀な内定者を入社につなげたいという企業は、この機会にぜひ内定者面談を実施してみてください。