採用ノウハウ 2022.02.25 2023.04.21

採用DXとは？求められる理由と取り組むメリット・手順をわかりやすくご紹介

新型コロナウイルス感染症の影響により、採用活動の多くをオンラインに切り替えた企業は多いでしょう。しかし、そのすべての企業がうまく適用したとは限りません。中には、「応募者とうまくコンタクトを取れなくなった」「かえって内定辞退が増えた」などと悩んでいる企業もあるでしょう。

そこで、ぜひ検討してほしいのが採用DXです。IT技術をうまく活用することで採用活動を最適化でき、求める人材を確保しやすくなります。

そこで今回は、採用DXにフォーカスし、その概要や採用市場で求められている理由、メリットについて解説します。また、採用DXに取り組む際の手順や役立つツールもご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

採用DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？

採用DX（デジタルトランスフォーメーション）に対し、「採用活動においてデジタルツールやクラウドサービスを利用すること」というイメージを抱いている方は多いのではないでしょうか。

間違いではありませんが、ツール・サービスの導入は単なる手段に過ぎません。採用DXとは、正確には採用活動にIT技術を取り入れることで優秀な人材を安定的に採用することを指します。

従来の採用活動では、今の企業の魅力を発信することに重きを置いていました。しかし、それではどうしても魅力の多い企業が有利となり、反対に魅力が少ない企業は不利となってしまいます。つまり、どれほど実績があってもそれ以外に魅力がなければ、効率的な採用活動を行えないのです。

これに対し採用DXでは、まずEX（Employee Experience：従業員体験）の改善・進化に着手し、魅力あふれる企業を作ることから始めます。その上で、IT技術を活かした採用（オンライン採用も含む）におけるCX（Candidate Experience：候補者体験）を設計することで採用力を高めます。

つまり採用DXに取り組めば、従来の採用活動における「魅力が少ないがために不利な状態が続いている」という事態を回避しつつ、優秀な人材の獲得につながる強い採用基盤を確立できるのです。

オフラインの採用手法をそのままオンラインに置き換えても、採用活動を軌道に乗せることはできません。企業の採用力を高めるには、時代の変化に適応した”新たな採用基盤”を構築する必要があります。そのため、求める人材を安定的に獲得するには採用DXの考え方が欠かせないといえます。

採用市場で採用DXが求められる3つの理由

採用市場において採用DXが求められる理由には、以下の3つが挙げられます。

1.2025年の崖

経済産業省が発表した「DXレポート〜ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」によると、複雑化・老朽化によりブラックボックス化した既存システムを利用し続けた場合、IT人材の引退やツール・サービスのサポート終了などに伴う経済損失は、2025年以降に最大12兆円/年（現在の約3倍）にのぼると予想されています。もしこれが実現すれば、企業はデジタル競争を勝ち抜けない上に、業務基盤そのものの維持・継承も困難となります。

こうした事態を防ぐには、業務全体を見直しながら上述した既存システムの問題を解決し、かつ全方位で人材（IT人材）の採用を強化しなければなりません。そのため、時代の変化に適応した”新たな採用基盤”を構築できる採用DXが、今の採用市場で求められていると考えられます。

2.コロナ禍での採用活動の変化

新型コロナウイルス感染症の拡大により、採用における企業説明会や面接を非対面で行わなければならなくなりました。言い換えれば、採用活動のほとんどをオンラインで行う必要が出てきたということです。これにより、企業はIT技術を活用せざるを得なくなり、結果として採用DXが求められるようになったと考えられます。

3.SNSや口コミサイトの普及

昨今は新卒・中途を問わず、企業発信の情報だけでなくSNSや口コミなどの情報も重視して採用活動を行う方が多くなっています。とくに、コロナ禍の今は企業説明会の開催・参加が困難なこともあり、SNSや口コミの情報の重要性がより高まっています。

こうした状況下において、企業が求める人材を確保するには、IT技術の活用やコンテンツへの投資を含む採用DXに注力することが必須です。そのため、今の採用市場で採用DXが強く求められていると考えられます。

採用DXがもたらすメリット

採用DXがもたらすメリットには、以下の5つがあります。

採用担当者の業務負担を軽減できる

採用DXに取り組んだ場合、採用担当者の業務負担を軽減することが可能です。たとえば、応募者の履歴書やエントリーシートの確認をAIに一任した場合、当然ながら採用担当者が逐一確認する必要はなくなります。空いた時間にほかの業務を行う、またはリフレッシュすることができるため、心身ともに負担を感じることなく自らの業務を進められるようになるのです。

採用のミスマッチを減らせる

採用DXを通して業務負担を軽減できることで、自社が求める人材像や採用活動の課題分析や応募者に対して質の高い面談を実施できるほか、応募者のフォローなどに時間を割けるようになります。そのため、今まで以上に効率よく採用活動を行えるようになり、採用のミスマッチを減らすことができるでしょう。

また、採用DXとしてコンテンツへの投資を行った場合は、応募者により多くの情報を届けられるようになるため、情報提供不足による採用のミスマッチも防ぎやすくなります。

応募者のステータスにあわせて遅延なくメッセージを送れる

採用DXの一環として採用管理システムを導入すれば、システムによっては応募者に直接コンタクトを取ることができます。企業の魅力を発信する・面接の案内を通知するなど、応募者のステータスに合わせてメッセージを送ればCXの向上が期待でき、結果として求める人材を採用につなげやすくなります。

採用力を高められる

採用DXに取り組んだ場合、効率よく採用活動を行えるようになるため「応募」から「面接」までをスムーズに進行できるようになります。これはつまり、新卒採用での「対応に時間がかかりすぎて、他社に優秀な人材を取られてしまった」という失敗を未然に防げるということです。

そのため、採用DXを通して応募から面接までのスピードを早めることは、優秀な人材を確保すること、そして自社の採用力の強化につながるといえます。

企業の市場価値が高まる

採用DXに取り組むと、応募者と社員、双方の満足度が向上します。質が高く迅速な対応をされた応募者は「信頼できる企業だ」と感じる傾向にあり、その経験がポジティブな口コミにつながります。社員に関しては、採用業務の負担が軽減してほか業務に時間を割けるようになったことで、これまで以上に働きやすさと充実感を得られ「ここで働けてよかった」と感じる傾向があります。

これにより世間から「働きたい企業」、社員から「長く働きたい企業」というイメージを持たれ、企業の市場価値が高まりやすくなるでしょう。

このほか、採用DXに着手すると、たとえば応募者のデータをシステム上で一元管理できるようになります。このデータを活用すれば応募者のニーズを踏まえて情報を提供できるようになるため応募者の満足度が向上し、企業の市場価値が高まりやすくなるでしょう。

採用DXに取り組む際の手順

では、実際に採用DXに取り組む際はどうすればよいのでしょうか。

1.CXを把握し分析する

まずは、CXを把握・分析することから始める必要があります。なぜなら、市場の変化に伴って応募者の思考や行動、ニーズが変化しているからです。

たとえば、これまで応募者が企業を認知する手段として一般的だったのは「会社説明会」でしたが、現在はそのほかに「オウンドメディア」「SNS」など多くの手段があります。そのため、採用活動を軌道に乗せるには複雑化している「認知から応募までのフロー」を把握し、各段階の応募者の心理や行動を知ることが必要不可欠です。そうすると応募者のニーズや行動傾向が見えてくるため、そこから得られる課題や改善点をもとにCXを向上させることができます。

2.EXの現状を把握し分析する

満足な採用活動を実現するには、社員の協力も欠かせません。たとえば、面接時の社員の態度が「応募者が入社を決めるか否かを判断する際の基準」になることもあります。また、昨今は多くの社員がSNSを利用しており、素直な気持ちをリアルタイムで拡散することが一般的になっています。

そのため、仮に社員が企業に不満を感じていると、業務態度が悪化する・悪評拡散のリスクが高まる可能性があり、これらは採用力の低下につながりかねません。

こうした事態を避けるためにも、EXの現状を把握・分析して、向上のための施策を取り入れることが大切です。たとえば、定期的に面談を実施して業務や勤務時間、給料体系に不満がないかを確認するとよいでしょう。

3.ツールを導入してCX・EXの課題解決を図る

最後に「CXとEXの課題をツールやシステムで解決できるか？」を考えましょう。

CXに関しては、たとえば応募者がオウンドメディアで自社を認知することが多いなら、自社コンテンツの充実化を図り応募者との接点をさらに増やすとよいでしょう。また、応募者へ迅速な対応ができていない場合は、採用管理システムを導入する、あるいは業務を外部委託するのがおすすめです。

EXに関しては、たとえば業務量が多く社員の時間外労働が増えているなら、ITツールなどを導入して業務の効率化を図るとよいでしょう。

このようにツールやシステムを活用することで、CXとEX、双方の課題を解決でき、結果として採用DXの向上につながります。

なお、応募者の思考や行動、ニーズ、そして社員の気持ちやモチベーションは常に同じではないため、定期的にCX・EXを確認して施策を見直すことも大切です。

採用DXの導入事例

ここでは、採用DXを導入している実際の企業の事例を「A社」「B社」としてご紹介します。

A社

A社は、採用活動に「限られた人数で行わなければならず効率化を図る必要がある」という課題があったため、採用DXの一環としてWeb面接・動画面接ができるツールを導入しました。その結果、オフライン面接を行っている際に費やしていた調整工数や会議室の準備工数などの削減に成功しました。また、採用活動に携わる人数が減ったことで人件費の削減にもつながったようです。

B社

B社は、採用活動に「自社にマッチする応募者かどうかを効率よく見極めたい」という課題がありました。そこで、これまでエントリーシートや適性診断のみで行っていた選考を、採用DXの一環として「録画選考」へと変更したのです。その結果、話し方や言葉選びで応募者の人柄がよりわかるようになり、自社にマッチする応募者に面接へ進んでもらうことに成功したようです。

これらの事例のように、採用DXを取り入れることで採用活動の課題が解決することもあります。そのため、今の採用活動に課題があるのなら採用DXに目を向けてみるとよいでしょう。

新卒採用成功のための採用DXの要素

新卒採用を成功させるために採用DXを導入する際は、以下の4つの要素に注力しましょう。

要素	内容
集める	応募者に企業を認知し興味を持ってもらうフェーズ（＝母集団形成）。ターゲットとなる人材の動きに合わせて自社採用サイトや就活サイト、OGM（企業の口コミを掲載したサイト）を活用し、自社の認知向上に努める。
作る	自社採用サイトや就活サイト、OGMなどでは伝えきれない魅力を訴求するフェーズ。具体的には、企業説明会から選考までの工程を指す。複数の企業の説明会に参加する応募者が多いため、印象の低下を防ぐためにも、応募者に寄り添ったプログラムを組み込むことが大切になる。
捌く	採用活動の運用でとくに重要なフェーズ。選考案内や合否連絡に深く関わる。応募者の意識は時間の経過とともに薄れていくため、他社に心移りしてしまなわいよう、なるべくスピーディーに選考案内・合否連絡を行う必要がある。
口説く	企業と応募者、それぞれの納得が欠かせないフェーズ。具体的には、応募者への内定出しから内定承諾までの工程を指す。「情報を正しく届けられているか」「不安を解消できる情報発信ができているか」などを逐一確認することが、応募者による内定辞退の防止につながる。

採用DXで役立つツール紹介

採用DXを導入するにあたり役立つツールには、まず採用管理システムがあります。

応募者の情報や採用進捗、社内選考の結果など、さまざまな情報をデータ化して一元管理できるため、人事・採用担当者間の情報共有をスムーズに行えます。また、データの活用によりペーパーレス化を図ることも可能。無駄なコストを削減できるので、自社採用サイトや就活サイト、OGMの活用・運用に力を入れやすくなり、結果として採用DXを最大限に活かすことができます。

数ある採用管理システムの中でも、たとえば採用管理システム「sonar ATS」なら求人管理を楽に行えます。フォーマットに沿って必要事項を入力するだけで募集要項が完成するほか、これをそのまま契約中のエージェントへ一括公開できるのです。

さらに、IndeedやGoogleしごと検索などへの掲載もワンクリックで行えるため、幅広い応募経路を手間なくカバーできます。これにより、量・質ともに十分な母集団の形成が容易となり、優秀な人材を採用につなげやすくなります。

なお、採用DXで役立つツールには、ほかにも採用サイト作成や適性検査、Web面接に特化したシステムなどがあります。自社に合ったツールを活用して、効率よく採用DXに取り組みましょう。