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ダイバーシティの意味は?意味や語源、ビジネスにおける企業の具体的な取り組み

企業経営に関するキーワードの一つに「ダイバーシティ」があります。昨今のグローバル社会に適応するには、今のうちから押さえておきたい考え方です。

そこで今回は、ダイバーシティの概要や種類、重要視されている背景などについてご紹介します。また、ダイバーシティ経営にフォーカスし、そのメリットや企業の具体的な取り組みについても解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

ダイバーシティとは

ダイバーシティ(diversity)とは、「多様性」を意味する英単語です。そこから転じて、ビジネスでは「国籍や性別、年齢を問わず人材を採用し、多様な働き方を受け入れる考え方」を意味します。また、「さまざまな人材が自らの実力を最大限に発揮し、正当な評価を受けられる仕組みの構築を目指す」という意味で用いられることもあります。

ダイバーシティの考え方は、人種・性別による差別の解消を目的として、1960年頃のアメリカで広がり始めたといわれています。日本では、人権・個人の尊重や人材確保(少子高齢化)、顧客ニーズの多様化などを踏まえ、1980年代〜1990年代ごろに注目されるようになりました。企業におけるダイバーシティの推進を経済産業省が後押ししていることも相まって、女性や性的マイノリティーに対する処遇改善に注力する企業は増加傾向にあります。

なお、ダイバーシティを活かした労働環境・マネジメントを「ダイバーシティ経営」「ダイバーシティマネジメント」といいます。

ダイバーシティの種類と分類

ダイバーシティに関する理解をさらに深めるには、以下の種類も押さえておくことが大切です。

表層的ダイバーシティ

表層的ダイバーシティとは、自らの意思で変えることができない、または変更が困難な属性のことです。具体的には、人種や年齢、ジェンダー、価値観、心理的・肉体的能力などがあります。

深層的ダイバーシティ

深層的ダイバーシティとは、表面的には判断しづらい見落とされがちな属性のことです。具体的には、職務経験や収入、働き方、受けた教育、宗教、コミュニケーションの取り方などがあります。

ダイバーシティ&インクルージョンとは

ダイバーシティと切っても切り離せない考え方に「インクルージョン」があります。
インクルージョンとは、「包含」「包括」などを意味する英単語です。そこから転じて、ビジネスでは「多様な人々がお互いを認め合い、個々の特性を活かした企業活動を目指すこと」を意味します。

上述のとおり、日本でもダイバーシティ経営を目指す企業は増えつつあります。しかし、中には人材の多様化を進めてはいるものの、個々の特性までは活かし切れていない「形だけのダイバーシティ」でストップしている企業も。この場合、ダイバーシティ経営によるメリットを得られないどころか、マイナスな影響につながる可能性があります。

人権・個人の尊重や人材確保(少子高齢化)、顧客ニーズの多様化を乗り切るには、まず表層的・深層的、それぞれのダイバーシティを受容することが大切です。そして、個々の違いをお互いが認め合い、一人ひとりが実力を最大限に発揮すること(=インクルージョン)で、はじめて企業の成長につながります。そのため、これからの時代に適応した企業を目指すなら、ダイバーシティ&インクルージョンの考え方を押さえておくことが大切です。

ダイバーシティが重要視されている背景

ビジネスにおいてダイバーシティが重要視されている背景には、以下の4つがあります。

1.企業のグローバル化

海外市場への進出などにより、企業は地球規模でコミュニケーションを取るようになりました。そこで欠かせないのは、国籍や人種を問わない優秀な人材の存在です。そのため、多くの企業がダイバーシティ経営に着目し、多様な人材の確保・育成に注力し始めたと考えられます。

2.労働力人口の減少

総務省統計局が発表した「労働力調査(基本集計)2020年(令和2年)平均結果」によると、2020年の労働力人口の平均は6,868万人。前年に比べて18万人も減少したことがわかっています。
少子高齢化や新型コロナウイルス感染症の拡大など、さまざまな要因が考えられますが、仮にこのまま少子高齢化が続くと、2065年には労働者人口が現在の約半分にまで激減すると予測されています。そのため、多様性を受容した組織づくり、すなわちダイバーシティを視野に入れる企業が増えているのです。

3.価値観の多様化

時代の流れとともに、労働者の働き方や価値観は多様化しています。たとえば、「仕事と私生活を両立させたい」「やりがい・達成感を大切にしたい」など、雇用形態に捉われず好きな働き方と向き合う労働者が増えています。こうした多様化する人材の価値観に応えるため、多くの企業がダイバーシティに着手しているのです。

4.消費の多様化

個人の消費志向は多様化しています。たとえば、これまでは商品の所有に価値を見出す「モノ消費」であったのに対し、昨今は所有では得られない経験に価値を見出す「コト消費」に注目が集まっています。こうした変化に、商品やサービスを提供する側である企業が適応するには、企業戦略を転換したり自由な発想を創造したりする必要があり、そこで役立つのがダイバーシティの要素です。そのため、多くの企業がダイバーシティを重要視するようになったと考えられます。

ビジネスにおけるダイバーシティ経営の考え方

では、ビジネスにおけるダイバーシティ経営のメリット、そしてダイバーシティ経営を目指すための具体的な取り組みには、どのようなものがあるのでしょうか。

ダイバーシティ経営のメリット

ダイバーシティ経営を実現した場合、以下のようなメリットを得られます。

多様な人材の確保

企業によるダイバーシティの推進は、いわば「社員一人ひとりが働きやすいと感じる労働環境を構築している」ということです。ワークライフバランスを重視している求職者にとってはそれが魅力的に映るため、多様な人材からの応募が増えやすくなります。その結果、企業は母集団を良好に形成でき、自社が求める多様な人材を確保しやすくなるのです。

グローバル社会への適応

海外市場への進出など、海外を視野に入れた企業活動が当たり前になりつつある現代(=グローバル社会)において、自社に多様な人材が在籍していることは大きな強みになります。たとえば、海外の顧客と円滑にコミュニケーションを取れるようになるので、スムーズに計画を遂行できます。

新しいアイデアが生まれやすくなる

ダイバーシティ経営を実現した場合、年齢や性別、人種の異なる人材が自社に集まります。それぞれが異なる価値観を持っているため、従来の枠に捉われない新しいアイデアが生まれやすくなるのです。そしてこれは、企業の課題解決や新事業の第一歩につながる可能性があります。

ダイバーシティ経営に対する企業の具体的な取り組み

ダイバーシティ経営を目指すための具体的な取り組みには、主に以下の2つが挙げられます。

働き方の選択肢を増やす

ダイバーシティを推進するため多様な人材を確保するなら、働き方の選択肢を増やすことが大切です。なぜなら、個々で働き方に対する考えは異なるためです。フレックスタイム制を採用したり、リモートワークを許可したりと、柔軟なワークスタイルを構築しましょう。

社員の受容力の向上を図る

このほか、社員の受容力の向上を図ることも大切です。社員同士、お互いを受け入れられるようになれば、「女性だから」「外国人だから」「キリスト教徒だから」といった理由で差別することがなくなり、理想的なダイバーシティ経営を実現しやすくなります。

まとめ

働き方改革の一つとして推進されている「ダイバーシティ」。優秀な人材を確保するため、視野に入れ始めている企業は多いのではないでしょうか。
ダイバーシティ経営を実現するには、ダイバーシティとインクルージョンに関する理解を深めるのはもちろん、自分と異なる属性の人と触れ合い、知見を広げていくことが大切です。今回ご紹介した内容を参考に、グローバル社会に適応できる「多様性のある組織」を目指しましょう。

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この記事の著者

sonarTimes 編集部
1000社以上にご導入された採用管理システム「sonar ATS」を展開。その知見をもとに、企業の採用・人事・経営にかかわるすべての人に最新の情報をお届けします。