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ジョブ型雇用について理解を深めよう!メンバーシップ型雇用との違いやメリット・デメリットをご紹介

「即戦力となる人材・専門性のある人材を確保したい」とお考えなら、ジョブ型雇用に目を向けてみてはいかがでしょうか。

今回は、ジョブ型雇用の概要をはじめ、メリット・デメリットや注目されている理由について解説します。あわせて、ジョブ型雇用の流れと押さえておきたいポイントもご紹介しているので、ぜひご参考にしてください。

特定の能力を備えた人材を採用!ジョブ型雇用とは

ジョブ型雇用とは、明確なジョブディスクリプション(職務記述書)を定めた上で人材を採用する、欧米で主流の雇用形態のことです。具体的には、業務内容や責任の範囲、必要な能力、勤務時間などを決めた上で雇用契約を結ぶことを指します。そのため、基本的に別部署への異動や転勤、昇格・降格はありません。

日本では、後述するメンバーシップ型雇用が一般的なため、ジョブ型雇用にはあまり馴染みがないかもしれません。しかし、世界では古くから導入されており、今後日本でも主流になるのではないかといわれています。そのため、今のうちにジョブ型雇用について押さえておくことが望ましいでしょう。

メンバーシップ型雇用とは

ジョブ型雇用への理解を深めるには、「メンバーシップ型雇用」についても知ることが大切です。

メンバーシップ型雇用とは、終身雇用を前提に総合職として人材を雇用する、新卒一括採用型雇用(日本型雇用)のことです。具体的には「職種を絞らずに新たな人材を迎え入れ、その後の職務や勤務地、労働時間に関しては企業の指示で決まる」という雇用形態を指します。転勤や部署異動、ジョブローテーションを繰り返し、長期的に自社を支える人材へと育成するのが特徴です。

なお、メンバーシップ型雇用の概要やメリット・デメリットについては、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

メンバーシップ型雇用のメリット・デメリットとは?ジョブ型雇用との違いを理解して最適な雇用形態を選ぼう

ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用の違い

ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用の違いは、以下の表のとおりです。

確認しておこう!ジョブ型雇用のメリット・デメリット

企業がジョブ型雇用を導入することには、以下のようなメリット・デメリットがあります。

ジョブ型雇用のメリット

メリットには、まず即戦力となる人材を採用できるという点が挙げられます。
上述のとおり、ジョブ型雇用では明確なジョブディスクリプション(職務記述書)のもと人材を募集します。そのため、専門性のある人材と出会いやすく、無事に採用できれば、もともと備わっている知識・スキルを活かした活躍が期待できます。

このほか、メリットには特定の分野のプロフェッショナルを育成できるという点もあります。
メンバーシップ型雇用とは異なり、ジョブ型雇用では社員が着手する業務の範囲が定められています。これにより自らの業務以外の負担が軽減するため、自分がやるべきことに集中でき、社員一人ひとりの専門性を高めやすくなります。

くわえて、社員を正しく評価できるという点も、ジョブ型雇用のメリットのひとつです。
ジョブ型雇用では業務内容や責任の範囲を定めた上で雇用契約を結ぶため、それをもとに成果を可視化すれば適切な評価を下しやすくなります。この点からジョブ型雇用は、勤務時に社員の様子を確認しづらいリモートワークを導入している企業にとくにおすすめといえます。

ジョブ型雇用のデメリット

デメリットには、まず企業の都合による転勤や配置転換が困難という点が挙げられます。
ジョブ型雇用には「あらかじめ指定した勤務地以外への転勤、そして別部署への異動ができない」という制限があるので、気軽に社員を転勤させたり企業都合で配置転換をしたりすることができません。そのため、雑務をはじめとする“誰も着手しない業務”が出てくる可能性があります。

このほか、デメリットには社員が転職する可能性が高まるという点もあります。
労働者は、ジョブ型雇用を導入している企業同士を比較する際、それぞれの企業の業務内容や給与を確認するのが一般的です。そのため、もし自社より魅力的な業務内容・給与を提示している企業だとわかれば、転職してしまう可能性があります。新たな人材を採用できる一方で、今いる社員が離れるリスクがある点は、デメリットといえるでしょう。

昨今ジョブ型雇用が注目の的に!考えられる3つの理由

日本ではメンバーシップ型雇用が主流ですが、昨今はジョブ型雇用が注目されています。その理由としては以下の3つが関係しています。

1.日本経済団体連合会による推進

第一に考えられる理由は、日本経済団体連合会の会長を務めた中西宏明氏がメンバーシップ型雇用の限界を唱えたことです。実際に、中西氏が会長を務める日立製作所では2020年よりジョブ型雇用を導入しています。そのため、この出来事こそが多くの企業がジョブ型雇用に目を向けるようになった理由と考えられるでしょう。

参照:一人称で未来を描く|HITACHI

2.リモートワークの普及

新型コロナウイルス感染症の影響によってリモートワークが普及したことも、理由のひとつです。
リモートワークには、社員の通勤時間を削減できるなどメリットが複数ある一方で、企業にとっては勤務時の様子を確認できないというデメリットがあります。しかし、業務内容や責任の範囲を定めた上での雇用契約であるジョブ型雇用なら、成果を可視化しやすくなるため、勤務時の様子を確認できなくても適切な評価を下しやすくなります。この点から、多くの企業がジョブ型雇用に目を向けるようになったと考えられます。

3.専門的な知識・スキルを持つ人材の不足

ITに関する知識・スキルを備えた人材は、慢性的に不足しています。しかし、企業が新事業に挑戦したり成長したりするには、ITをはじめとするさまざまな分野に精通した人材の確保が欠かせません。
この状況において、メンバーシップ型雇用で新卒一括採用をしていては、専門的な人材をなかなか確保できないでしょう。そのため、業務内容や責任の範囲、必要な能力などを定めて人材を採用するジョブ型雇用が注目されていると考えられます。

ジョブ型雇用を導入!その流れと押さえておきたいポイント

最後に、ジョブ型雇用を導入する際の流れと押さえておきたいポイントをご紹介します。

まとめ

人材採用において、人事担当者に求められるのは自社が求める人材を効率よく確保することです。もし、即戦力となる人材・専門性のある人材を求めているのであれば、ジョブ型雇用に目を向けてみることをおすすめします。業務内容や責任の範囲、必要な能力のほか、勤務時間などを明確に定めた上で人材を採用するため、ミスマッチが起こる心配が少ないほか、無事に採用できればその人材が備えている知識・スキルを活かした活躍が期待できます。

ぜひ、この記事でジョブ型雇用について理解を深めて、導入してみてはどうでしょうか。

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この記事の著者

sonarTimes 編集部
1000社以上にご導入された採用管理システム「sonar ATS」を展開。その知見をもとに、企業の採用・人事・経営にかかわるすべての人に最新の情報をお届けします。